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『世界の一流は休日に何をしているのか』越川慎司　クロスメディアパブリッシング

仕事を行っていく中で、休日に何をしているのかはとても重要に感じます。
学生時代に休みの前の日は夜更かしをして休日はお昼過ぎまで寝るだけ、などよくありました。

マイクロソフト出身の筆者が書いたこちらの書籍が、最近のベストセラーということもあり読んでみました。

●ここが違う！世界の休日と日本の休日
日本のビジネスパーソンは、休日を休息の時間と考えて、平日の疲れを癒すことを優先しがちですが、彼らにとっては、休日こそが主役であり、平日の仕事は大事な休日のためにある・・・と考えているのです。
フランス人は「最も大切にしているのが家庭で、その次がバカンス」といわれるほど、休みを重要視する国民性で知られており、どんなに多忙なビジネスパーソンであっても、毎年必ず長期休暇を取得するのが一般的です。
日本人は疲れてから休みますが、世界の一流は疲れる前に休みます。日本のビジネスパーソンは、体力を削るように仕事をしていますから、週末が近づくにつれてグッタリとしてきて土日の休みを疲労回復のための休息の時間と考えがちですが、世界の一流は週末にスポーツや趣味、家族とのキャンプやバーベキューを楽しむなど、アウトドアでアクティブな休日を過ごしていたのです。

●ワーク・ライフ・ハーモニー
マイクロソフトには300人のバイスプレジデントがありますが、彼らには2つの共通点があり、一つは土日の休日を、次の1週間を成功に導くための準備期間と考えて「自己再生」（本来の自分を取り戻す）を意識していること、もう一つはスポーツや趣味、家族や友人とのバーベキューやキャンプなどを楽しむことで、身体と心、脳のリフレッシュを図り次の1週間に向けて、エネルギーを「チャージ」（充電）していることです。
頑張って仕事をするとプライベートが犠牲になりがち、プライベートを優先すると仕事がおろそかになりがち。そうではなくて両者を切り離して考えるのではなく上手に統合して調和させることがワーク・ライフ・ハーモニーです。日本のビジネスパーソンは、仕事と私生活を「対立構造」と考えがちですが、マイクロソフトのエグゼクティブは、仕事が個人の成長を促し、個人の生活が仕事のパフォーマンス向上に役立つという、調和を図る役割を果たすのが「休日」であり、彼らは休日を、ワーク・ライフ・ハーモニーの「原点」と考えています。

●世界の一流の働き方
マイクロソフトのエグゼクティブが「休むために仕事をしている」と言い切れる背景には、仕事の生産性を高めるためのいい働き方があります。仕事のムダを省いて、最大限の成果を生み出す工夫をしているから、きちんと休みを取ることができるのです。
日本企業ではなぜか出社時間が遅いことを重役出勤といいますが、マイクロソフトのエグゼクティブは例外なく早朝から仕事をしています。朝5時くらいから自宅で仕事をしたり午前7時には出社して働き始めています。仕事を終えるのはほとんどが夕方5時前後で、早い人は夕方4時には会社を出て自宅で家族と過ごしています。
欧米人は家族愛を大事にして家族と一緒に過ごす時間を少しでも多くすることを心掛けています。アマゾンCEOのジェフ・ベゾスや、METAのマイク・ザッカーバーグも仕事から離れて家族との長期休暇を過ごすリラックスタイムをSNSにアップして、世界中を笑顔にしています。
長期休暇で世界の一流パーソンは教養を深める機会と考えさらなる成長を目指し、「読書」を楽しみながら創造性やストレス耐性を高め自分を癒してくれるエンターテイメントにしているのです。ビル・ゲイツは読書家として知られており、離婚したという事情もあるのでしょうが、長期休暇は読書三昧の日々を送っております。世界の一流は、ほぼ例外なく、読書を自己啓発の柱に据えております。

●趣味ができると仕事の効率性が格段にアップする
仕事ができる人に共通する特徴は、「週末にテニスをしたいから、効率的に仕事を進める」など、趣味を楽しむために仕事のスケジュールを逆算して、業務効率を高めていることです。彼らは、先に休む日を決めて、それに向かって計画的に仕事を進めることで「締め切り効果」をフル活用しているのです。締め切り効果が起こると「集中力が高まる」⇒「業務効率がアップする」⇒「早く仕事の成果が出る」⇒「確実に休暇が取得できる」⇒「趣味を楽しめる」⇒「ストレスを解消できる」⇒「次のタスクに前向きに取り組める」・・・という正のサイクルを回すことができます。世界の一流が休日に自分の趣味を楽しんでいるのは、休日を通して「自己効力感」を高めようと考えていることに理由があります。自己効力感とは、カナダの心理学者アルバート・バンデューラが提唱した概念で「自分なら必ずできる」とか「きっとうまくいく」と思える感情や自信のような感覚を指します。

●世界の一流の読書
世界の一流は、休日に知識を蓄えて自己効力感を高めるために読書を重視しています。
ビル・ゲイツ（毎週1冊のペースで本を読んでいる）
その大半がノンフィクションで公衆衛生やエンジニアリング、疾病や価額など、ジャンルは多岐にわたります。ゲイツは毎年11月末になると「今年読んだ最高の本」を紹介しており、掲載されるとすぐに全米でベストセラーになります。
イーロン・マスク（歴史や哲学の本で広範な知識を得ている）
9歳の時にブリタニカ百科事典の全巻を読破したと伝えられています。現在はロケット関連の本を中心に、休日には歴史や哲学、科学の本を読んで広範な知識を得ているそうです。
マーク・ザッカーバーグ（読書を通じて異なる文化や歴史を学ぶ）
2週間に最低1冊の本を読むことを習慣にしている。ザッカーバーグは「本を読むことで、我われは一つのテーマを十分に追求し、深く没頭することができる。今のどのメディアもかなわない」と話しております。
ウォーレン・バフェット（読書で得た知識を投資に活用する）
1日5～6時間は読書の時間を作り、週末のほとんどを読書に費やすことで知られています。投資に活かす前提で盆栽の本を読むなど、投資とは無関係な本を大量に読むことで、洞察に基づく投資判断に活用しているのです。

●休日のリラックスタイムに将来のことを考える
世界の一流のビジネスパーソンは、休日を利用して自分自身と向き合い、この先の事を冷静に考える機会を作っています。平日は目の前のタスクに追われがちですが、休日のリラックスタイムであれば、肉体的にも精神的にも、今後の展望に目を向ける余裕があります。自分が進むべき方向性が明確になると、モチベーションが高まり、自己効力感を引き出す原動力となります。五つの視点が大切です。
①価値観と目標の明確化
自分が進むべき方向を確認することによって、自分の行動や人生の優先順位を見極めることができます。
②自己認識と自己管理
彼らは、自分の肉体的、精神的なコンディションを注意深く観察し、身体が疲れているならば、趣味を楽しむことよりも休息を優先します。
③精神的な成長と内省
多くの一流の人が瞑想や読書から価値観を見つめ直すきっかけを作ります。
④中長期的なビジョンの見直し
仕事と人生の両方で成功するため「エネルギーの配分は間違っていないか」など戦略を練ります。
⑤人間関係の構築と維持
家族や友人、知人と質の高い時間を過ごすことで、仕事のストレスを和らげ、新たな発想やインスピレーションを得るきっかけを作ります。

『コンビニ人間』　村田紗耶香　文春文庫

あるコンビニエンスストアにオープン当初よりアルバイトとして18年間勤める、30歳代半ばの女性が主人公。

アルバイトとして、そのような長い時間勤め続けることは周りからおかしな人とという見られ方をするが、本人ととっては、コンビニはシステム化がされ、全てを修復かして、自分を社会の一つの機能に変えてくれる場所。

その年齢になったら結婚をしているのが普通なのか、結婚をしていなければ正社員であることが普通なのか、恋愛はしなければいけないのか、主人公にはどのような普通がわからない。

それでも親や家族、旧友と話をするときに都合が良いから、自分の家に同じコンビニ少しいてすぐに辞めさせられたダメ男を居候させた。

口が滑って、一緒に住んでいることをコンビニで店長に言ってしまい、周りはなぜか盛り上がる。
36歳の独身のコンビニアルバイトの定員、しかも恋愛経験なし、毎日やけにはりきって声を張り上げて、健康そうなのに就職しようとしている様子もない。そんな自分を異物として陰で悪く言う。普通の人間っていうのは、普通じゃない人間を裁判するのが趣味。

そして、店員の皆がどんどん店員でなくなって自分に対してオスメスとしていじってきて、客だけが私を店員でありつづけさせてくれていた。妹も泣き出す。

そして…….

『不動産×相続の教科書』ダンコンサルティング株式会社　塩見 哲

いつも弊社の新人研修でお世話になっている社会保険労務士先生から頂いた本で、相続に力を入れている弊社にとっても大切な内容という事で読ませていただきました。上記リンク先は2019年版の書籍ですが、私の方では2024年10月発行の新版を読ませていただきました。

〇不動産相続の事前対策が必要な理由
相続の中でも不動産所有の占める割合が多い高齢者は事前の対応が必須になります。なぜならば、相続税負担のために相続人ファミリーの生活権の侵害につながる可能性があるからです。ただ、争続になると感情が先に立ち、相続税より目先の自分の利益を優先しがちになりますので、節税を考える前に必ず相続人らと本音の想いを語り合っておかなければなりません。節税戦略は仲間意識の高いファミリー間でこそ役割を果たせるという事です。

〇不動産相続の5つのポイント
1.不動産や企業は原則として継続していく宿命を帯びているが、その所有者又は経営者には寿命がある。
2.不動産事業や企業経営は継承後の新しい所有者が意思決定を持つため、相続においてはより戦略性が要求される。
3.いずれのケースも利害関係者全員の未来の幸せがベースとなり、その結果として社会に役立たなければならない。
4.どんな未来ビジョンがあるかを事前に示しておくべき姿勢が要求される。
5.目先の損得より優先させるべきものを考えておかなくてはならない。

〇実質2つだけの節税戦略
相続税の節税戦略は①資産（特に土地など不動産）の評価減②資産の移転（贈与・寄付・消費）③法定相続人（相続税法上の法定相続人）の数　の3つしかないが、このうち③は節税のためというより感情面に配慮した結果が節税につながったという程度のことです。したがって、実質的には①と②しかありません。

〇評価減の基本は本来の不動産価値を下げないこと
1.立地的要素：見える欠陥（不整形地、無道路地、傾斜地・・・）見えない欠陥（土壌内の汚染、埋蔵物、上下水道など）
2.環境的要素：隣地が墓地、工場やゴミ処理施設の臭気が強い、高速道路等高架があり日照や騒音障害など。
3.心理的要素：自殺マンション、境界争い、暴力団事務所入居ビルなど。
4.法律的要素：税法上の貸宅地や貸家建付地、相続人による小規模宅地特例やセットバック、震災特例法など。

〇相続不動産の会社への遺贈と生前贈与
相続不動産等を同族会社へ遺贈（遺言による贈与）すれば相続財産が減少するとともに、会社には相続税が課税されないため、（赤字会社は受贈益でも法人税が掛からない可能性があり）相続税の軽減対策には有利ではないかと言われています。ただこうした場合には、いくつかの問題が発生します。所得税法59条みなし譲渡の決まりにより「時価で譲渡したものとみなし」簿価より時価が高い場合にその差額に所得税が課税されます。（但し、当該課税は相続人の債務になるため、相続税法上の債務控除となる。）

〇所有者不明土地への対応法
2024年度に所有者不明土地に対しての新しい制度が誕生しました。所有者不明土地がすでに日本全土の22％にも達しています。その原因の多くは相続発生によるもので、今後年間に160万人～180万人の相続が毎年発生するだけに緊急を要し、対応法として民法や不動産登記法が改正されました。
1.土地建物の相続当期の義務化：相続開始から3年以内に誰がどれだけ相続するか登記し、登記しなければ10万円以下の過料。
2.相続人申告登記制度の新設：登記期限に間に合わない場合、相続人の氏名、住所などを登記
3.不動産所有者の住所、氏名変更登記を義務化：住所変更などを2年以内に登記、登記しなければ5万円以下の過料。
4.遺産分割協議の期間を設定：相続開始から10年を過ぎると原則法定相続分の割合で分ける。
5.土地所有権の国庫帰属制度を新設：国が一定の条件を満たす土地を引き取り、相続人が10年分の管理費を負担する。

『ユニクロの仕組み化』SBICreative 宇佐美潤祐

『経営中毒～社長はつらい、だから楽しい～』PHP　徳谷智史

社長や経営者視点はとても孤独で大変でツラいが、サラリーマン視点だと得がたい「やりがい」、表現しがたいほどの「充実感」を享受できるのは紛れもない事実です。絶対ムリと思われていた大きな山を必死で乗り越えて、目指し続けていた絶景を共有する経験は何事にも代えられません。
最初は一人もいなかったお客様が増え、「なくてはならない」と心から感謝されることもあります。苦難をともにして喜びを分かち合った仲間たちの笑顔を見て頑張ってきてよかったな」と自分自身を全肯定したくなる気持ちに浸れる機会もたくさんあります。

●人徳が問われる「カネのマネジメント」
最悪なのは、目先のお金をかき集めることばかりに忙殺されて、本来社長がしなければいけないことに時間を割けなくなることです。創業時に掲げたビジョンも明日のご飯に困ってくるとどこかに行ってしまい、ビジョンもうやむやになり人も離反します。
経営の中で会社のカネを正確に把握するには、P/L・B/S・C/Sすべてをチェックしないといけず、上手くいかないと資金ショートを起こすこともあります。カネがあってこそ会社が成り立ちますから、人を雇えて給料を払えること、自分や自社への未来を信じてくれる金融機関等の存在、支払いができることへの感謝をしましょう。

●会社の未来を左右する「ヒトのマネジメント」
会社99.9%、「人の問題」で崩壊します。筆者の体感では、二人で共同創業すると、十中八九ケンカ別れします。社長は自分と同じぐらいコミットすることを社員に求めてしまいがちで、それゆえ社員が社長とのギャップが開きついてこれなくなり離職するケースもよく見られます。だから、社長は「この会社は何のためにやっているのか」「そのために我々はどういうことを大事にするのか」という価値基準をメンバー同士がお互い人生のバックグラウンドを開示して、腹を割って話しておくことは大切です。
会社の規模が大きくなり始めたら（どのようなスキルを持ったメンバーで会社を構成するか」計画を立て、それに沿って今いるメンバーとは異なるスキルを持った人を意識的に採用すると環境変化に強い組織となります。マインドは共通、スキルは異質がポイントです。
社長やエースをどこに配置するかは組織として悩ましい所ですが中長期的な事業や組織の柱を育てるため、社長のリソースは少なくとも常に2〜3割は「次の手」に割き、それでも事業が回る仕組みを確立したいものです。

●文明の衝突を起こさない「組織のマネジメント」
「100人の壁」が見えてくると社長が現場マネジメントをできず中間管理職が業務指示をするようになり、営業vsエンジニア、中途vs古参、、、など組織の崩壊がとつぜん起きます。
組織崩壊を防ぐ方法は2つ。1つ目の方法は人事担当者だけに任せず社長一人がすべてを見ることを諦め、他の経営陣が本気になって組織運営にリソースを割くことです。CHRO（最高人事責任者）とも言われますが肩書にこだわらず、求心力と組織運営の知見がある役員であれば、その人にCHRO的な役割を兼務してもらうと良いでしょう。
2つ目の方法は、給料のものさしをつくるなどして組織運営の構造を整えることです。中長期的に組織を強くしたいなら、短期的な成果を出している人は賞与で還元し、価値基準や行動規範をしっかり体現している人を昇格させる構造が良いでしょう。まず役職や等級に応じたある程度の給与レンジを明確にし評価のやり方を定め、そのうえで基本給か賞与どちらで払うのかなどを設計していきます。
業務を社長以外に任せていくには、社長が「会社として絶対譲ってはいけないこと」「譲ってもいいこと」を仕分けてルール化すると良いでしょう。
また組織は社長の想い以上に大きく、良くなりません。目標は絶えず口に出し社長の想いの大きさ、思想の深さによって、組織の形はまったく変わるという意識を持ちましょう。

●会社の未来を左右する「社長の意思決定」
社長が意思決定をいたずらに先延ばしにしても良いことはほとんどありません。例えば事業のテコ入れのために、幹部候補の中途採用を検討したものの「他にも良い人がいるかもしれない」と思って決断を先延ばしにしていたら他社に取られてしまったら、後悔しても時すでに遅しなのです。そう考えると、失敗を恐れず、速やかに意思決定をすることが鉄則と言えるでしょう。
社長の意思決定は誰かに頼らず、社長自身で行うのが大原則です。しかし、誰もが自分の事は客観的に見れないものですので、意思決定の拠り所を取り戻すうえでもフラットな目を持つ第三者と話すことには大きな意味があります。社外に信用できる方がいるのなから、その方に「壁打ち役」をしてもらえば良いでしょう。
会社としての目標は社長や経営陣が「何のために会社を経営しているのか」「どんな規模感で、どんな価値をつくりたいのか」「どれくらいのペースで成長したいのか」を明確にして、皆が腹落ちする共感できる言葉で「目標を達成できた先に、いかに素晴らしい世界が待っているのか」を魅力的に伝えることが求められます。

『生成AIで世界はこう変わる』　今井翔太

『税理士のためのプログラミング～Chat GPTで知識ゼロから始める本〜』